貯蓄型保険がおすすめなのはどんな人？メリット・デメリットを解説！
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貯蓄型保険は掛け捨て型と違い、支払った保険料が手元に戻ってきます。保障と貯蓄を両立できるなら、支払った保険料が無駄にならず、家計がとても助かるように思いますね。
しかし、ひとくちに貯蓄型保険といっても色々な商品があります。外貨建て保険や変額保険など資産運用の要素も備えた保険は、投資の知識がないと難しい場合もあるでしょう。
そこで、本記事では、おすすめできる生命保険の中でも貯蓄型保険について、仕組みや商品の種類、メリットとデメリットを解説します。
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Contents
貯蓄型保険とは？6つの種類を紹介
貯蓄型保険を検討している方の中には「そもそもの種類がわからない」という方もいらっしゃるでしょう。
実際貯蓄型保険は6種類もありそれぞれ役割が異なりますので、それぞれの役割を説明していきます。現在加入を検討している方は参考にしてみてください。
- 終身保険
- 養老保険
- 学資保険
- 個人年金保険
- 外貨建保険
- 変額保険
終身保険
終身保険とは、被保険者が死亡または高度障害になったときにお金が受け取れる保険です。さらに契約途中で解約すると、解約返戻金が受け取れます。
- 通常型(一般的な終身保険)
- 低解約返戻金型
- 無選択型
終身保険には大きく3つの種類があります。それぞれの大きな違いは解約返戻金の返戻率と、月々の保険料です。
通常型の終身保険｜払込期間中でも解約返戻金は比較的高め
通常タイプは、現在販売されている終身保険の中で最もオーソドックスな保険です。保険料が高めなものの、保険料払込期間中に解約した場合の解約返戻金が比較的高い傾向にあります。
低解約型終身保険｜払込が完了しない限り解約返戻金が低め
低解約型終身保険とは、保険料払込期間中の解約返戻金を低く抑えて、保険料を割安にしている保険のことです。保険料の払い込みが完了すると、解約返戻金の水準も元に戻ります。
無選択型終身保険｜持病があっても加入OK、ただし保険料は割高
無選択型終身保険とは、持病がある方や既往歴がある方でも加入できる終身保険を指します。もし契約後一定期間内に死亡してしまった場合は、保険金ではなくこれまで払い込んだ保険料が返還される仕組みです。
また、通常の終身保険よりも加入の基準が緩和されているため、保険料が割高になります。「持病があっても家族に残せる保険が欲しい」という方におすすめの終身保険です。
養老保険
養老保険とは保険期間内に死亡してしまったときは死亡保険金、満期時に生存していた時は満期保険金が受け取れる貯蓄型保険です。加入すれば何らかの形で保険金を受け取れるため、貯蓄目的で加入する方もいます。
養老保険の契約期間は10年・20年など一定期間で定められています。そのため、まとまったお金が欲しいときを満期に設定し、教育資金やご自身の趣味や夢などに活用できるのです。
養老保険は終身保険と同様の「死亡保険」に分類される保険ですが、主な違いは「保険期間」と「お金の受け取り方」にあります。
終身保険はその名の通り一生涯保障が続く保険で、解約返戻金も受け取れる保険でした。一方養老保険の保険期間は定期で、死亡保険金の他に満期保険金が受け取れるようになっているのです。
学資保険
学資保険は子どもの教育資金を貯めるための保険です。保険料を支払うことで加入前に設定した目標金額を貯金でき、さらに死亡保障もつくため、親に万が一のことがあった時も教育資金を用意できるようになります。
学資保険は0歳から加入でき、保険期間が長期であるほど月々支払う保険料が少なくなります。目標金額までの期間を長期間確保できるため、契約者が支払う保険料が分散されるからです。
個人年金保険
個人年金保険とは、公的年金の不足分を補うための保険です。年金制度の3階部分に位置し、任意加入で備えられるようになっています。
個人年金保険の保険料払込期間中に万が一のことがあったときは死亡給付金が受け取れ、契約時に定めた年金受取期間になったら、保険料を払込むことなく年金を受け取れます。
- 確定年金
- 終身年金
- 有期年金
- 夫婦年金
個人年金保険は上記4種類に分かれています。生死関係なく一定期間年金が受け取れる確定年金と、生存している間一生涯受け取れる終身年金があります。
さらに被保険者が生存している限り年金が受け取れる有期年金や、夫婦いずれかが生存しているときに受け取れる夫婦年金も用意されているのです。
外貨建て保険
外貨建て保険とは、日本で販売されている生命保険を日本円ではなく外貨でやり取りする保険を指します。米ドルや豪ドルで保険料を支払い、円建てより利率が高く資産性が高まることが大きな特徴です。
変額保険
「投資型保険」とも言われる変額保険は、契約者が支払っている保険料の一部を特別勘定で運用し、運用結果によって将来受け取る保険金が変動する保険です。
資産性は高まりますが、元本割れのリスクもデメリットとして考慮する必要があります。
変額保険は有期型と終身型の2種類があり、それぞれの保険で死亡保険金や満期保険金がついています。そして有期型の保険では満期保険金も受け取れるのです。
変額保険にも一定のリスクがありますが、死亡保障の確保と長期投資、資産の分散などが実現できる保険なのです。
貯蓄型保険と掛け捨て型保険の違い
貯蓄型保険を検討している方の中には「掛け捨て型保険との違いがわからない」という方もいらっしゃいますよね。掛け捨て保険には、主に以下に挙げる保険が挙げられます。いずれもよく耳にする保険ではないでしょうか。
貯蓄型保険と掛け捨て型保険の大きな違いは「資産性の有無」です。貯蓄型保険は解約返戻金や満期保険金で元本以上の保険金が受け取れる可能性があるため、資産性があるといわれています。
一方掛け捨て型保険は解約返戻金や満期保険金は原則ありません。そのため、資産性はなく払い損になってしまう可能性があるのです。
掛け捨て保険の代表ともいえる定期保険、医療保険、がん保険と、今までにご紹介してきた積立型保険はどのような違いがあるのか、主な特徴について以下の表でまとめましたので確認してみてください。
表は横にスライドできます
| 貯蓄型保険 | 掛け捨て型保険 | |
|---|---|---|
| 保険の種類 |
|
|
| 解約返戻金 | あり | なし（あっても少額になる） |
| 満期保険金 | あり（有期型のみ） | なし |
| 保険料 | 割高 | 割安 |
| 契約更新 | 原則なし | あり |
| 保険金額の大きさ | 比較的小さい | 比較的大きい |
掛け捨て型保険は、貯蓄の費用がかからないため、割安な保険料で加入できます。さらに契約期間が定められているので、一定期間大きな保障を用意できるのです。
このことから、貯蓄型保険と掛け捨て型保険はどちらも一長一短といえます。ご自身にあった保険はどちらか、表を確認しながら考えてみてください。
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保険で貯蓄をしてはいけない4つの理由とは？
生命保険は保障や貯蓄のために活用する制度です。しかし「保険で貯蓄をしてはいけない」と聞いたことがある方もいらっしゃるでしょう。
そこで以下では、保険で貯蓄をしてはいけない4つの理由を解説します。貯蓄型の生命保険に対して疑問を抱えている方は検討してみてください。
- 元本以上の金額が貯まるまで時間かかるから
- 他の資産運用の方が高効率の可能性があるから
- 保険料が割高だから
- 早期解約による元本割れの可能性があるから
元本以上の金額が貯まるまで時間かかるから
保険で貯蓄すると、元本以上の金額が貯まるまでに時間がかかります。なぜなら貯蓄以外にかかる費用があるため、全ての金額が貯蓄に回るわけではないからです。
貯蓄型の生命保険で払い込んだ保険料は、生命保険会社の維持費や保障にかかる費用を差し引いた金額を貯蓄に回しています。
他の資産運用の方が高効率の可能性があるから
保険よりも資産運用の方が高効率の可能性があります。なぜなら貯蓄と保障が分離されるため、貯蓄に回る金額が多くなるからです。
例えば学資保険とつみたてNISAで投資効率の比較をしてみましょう。
| 学資保険とつみたてNISAの比較 | ||
|---|---|---|
| 学資保険 | つみたてNISA | |
| 返戻率/想定利回り | 107% | 5% |
| 目標金額 | 200万円 | 200万円 |
| 毎月の貯蓄額 | 1.5万円 | 1.5万円 |
| 払込保険料総額/投資総額 | 186万円 | 160.5万円 |
| 目標金額までにかかる期間 | 20〜22年 | 9年 |
※参照：金融庁「資産運用シミュレーション」より
このように貯蓄型保険とつみたてNISAを比較すると、後者の方が高効率であることがわかります。ただし、資産運用は相場の変動によっては元本割れの可能性があることに注意が必要です。
保険料が割高だから
貯蓄型保険は保険料が割高のため、保険で貯蓄してはいけないといえます。なぜなら貯蓄以外にも複数の費用がかかっているからです。
前述したように、貯蓄型の生命保険には保障や生命保険会社の維持費などの費用がかかっています。そのため、ただ貯蓄するよりも保険料が高くなるのです。
早期解約による元本割れの可能性があるから
保険で貯蓄すると、早期解約による元本割れの可能性があります。なぜなら早期解約すると、支払った費用が投資の収益を上回らないからです。
生命保険会社は保険料を運用し、万が一の支払いや満期保険金に充てています。しかし契約途中で解約すると予定収益に達しないため、元本割れしてしまうのです。
迷う方は保険相談窓口の利用がおすすめ！
貯蓄型保険を検討しているのであれば以下のポイントは押さえたいところです。
|
もちろん、適切な保険はライフプランによって個人差があります、迷う方は現在の自分にどの保険が適しているのかプロに相談することをおすすめします！
貯蓄型保険がおすすめな人とおすすめしない人はこんな人！
それでは、実際に貯蓄型保険がおすすめな人とおすすめしない人の特徴はどのようなものなんでしょうか。それぞれについて詳しく解説していきますので、ご自身はどちらに当てはまるか検討してみてください。
貯蓄型保険がおすすめな人の特徴
貯蓄型保険は次のような人におすすめです。
投資教育が進んでいる欧米諸国では、投資による資産形成を自分で行うことが多いですが、日本ではそういった投資教育があまり進んでいないのが現状です。
投資信託は仕組みが複雑なため、どうしても事前学習の時間が必要になりますが、そういった時間の余裕がない人にとって、外貨建て保険は保険会社が運用を行うため仕組みが分かりやすくなっています。
また、自分で投資を行っている人でも、自分で運用することが面倒になり放置してしまう場合もあります。
また、厚生労働省の調査では、2019年の日本人の平均寿命は男性が81.47歳、女性が87.57歳となっており、男女とも過去最高を更新しています。※1
老後2,000万円問題など、リタイア後の老後資金について不安を抱く人も多いなか、寿命とともに資産も長生きさせる「資産寿命の延命」のための資産形成が注目されています。
退職金などの金融資産を預貯金だけにしておくと、リタイア後は取り崩す一方になってしまいます。ちなみに、医療費だけに限った話でも、以下に示すとおり、人が生涯に使う医療費は70歳以上でその半分を使うという統計が出ています。
医療費に限っても上記のようにお金が必要になってくるのですから、資産を長生きさせるには、万が一のためにとっておく緊急予備資金を除いた一部の資産については、運用に回すことが必要な時代になりました。
終身保険を検討するならこの商品がおすすめ！
実際にこれから終身保険への加入を考えている方や、見直しを検討している方に自信をもっておすすめできる具体的な終身保険がおすすめか気になりますよね。
保険料や保障内容においても、当サイトが厳選して紹介するおすすめの定期保険は以下の通りです。
ただし、一人ひとりの収支や、ご家庭ごとに必要となるお金が異なることから、あなたや家族にとって最適な終身保険を一概に決めてしまうことはできません。
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貯蓄型保険をおすすめしない人の特徴
他の手段で資産を増やしたり貯蓄することができる人にとって、貯蓄型保険は無駄だと考えることもあります。ここでは、貯蓄型保険をおすすめしない人について深掘りしていきます。
ネット証券などで資産運用をしている人
まず、投資信託をはじめ株や債権などで資産運用ができる人は貯蓄型保険を検討する必要はないでしょう。
最近ではインターネットを通じて個人でも株式投資をしやすい環境にあります。ネット証券の上場提供やツールも充実しているため、慣れてくれば十分な貯蓄ができる可能性があるでしょう。
若い世代の人
次に、おすすめしないのは現状の貯蓄が十分ではない若い世代の人です。貯蓄型保険でお金をコツコツとためることはできますが、貯めたお金を自由に引き出して使うことはできません。
例えば、仕事を辞めて転職するときに資金が必要になっても貯蓄型保険ではあまり役に立たないのです。解約をしてしまえば元本を割り込むことがほとんどです。
貯蓄型保険に加入するメリットとデメリット
貯蓄型保険に加入することで得られるメリットとデメリットは、当然のことながら個々によって異なります。ある人にとってはメリットに思える項目も、他の方にとってはデメリットに感じられる項目もあります。
こちらで紹介するメリットとデメリットを理解すれば、自ずとご自身にとって貯蓄型保険がメリットの多い保険なのか否かが判断できますので是非一読してみてください。
貯蓄型保険のメリット
貯蓄型保険には次のような5つのメリットがあります。
死亡・高度障害の保障だけでなく、解約返戻金や満期返戻金が受け取れる
保険料払込期間後の解約返戻金は、払い込んだ保険料の全額が戻る仕組みになっており、返戻率によっては支払った保険料よりも受け取る保険金の方が多くなる場合があります。
急な資金繰りが必要になったとき、契約者貸付制度が利用できる
契約者貸付制度とは、貯蓄型保険の契約を担保にしてお金を借りられる制度で、その時点の解約返戻金のうち一定額が借り入れの限度になります。
契約者貸付はあくまでも保険金の前借なので、返済義務があり利子もつきますが、災害時やコロナ禍の現在は利子の減免制度があります。
また、給付ではなく貸付なので所得には算定されず、所得税も発生しません。住宅ローンの借り入れに対して課税されないのと同じことです。
保障を残したままで保険料を調整や払い込み中止ができる
保険金額の減額
減額した部分は解約したものとして扱われ、解約返戻金があれば支払われます。ただし、主契約の死亡保障以外の特約の保障額も同時に減額される場合もあるので注意が必要です。
自動振替貸付
保険料の支払いが滞った場合に契約が失効しないように、保険会社が解約払戻金の範囲内で保険料を自動的に立て替え、契約を有効に継続させる方法です。
払済保険
保険料の払い込みを中止して、その時点での解約返戻金をもとに、保険期間を変えずに保障額を減らした保険に変更します。主契約の死亡保障以外の特約は消滅します。払済保険に変更した後に解約した際は、解約返戻金は支払われます。
延長定期保険
保険料の払い込みを中止して、その時点での解約返戻金をもとに、死亡保障のみの定期保険に変更します。これにより、保障額はもとの保険と同額のまま、終身から定期になることで保険期間が短くなります。
主契約の死亡保障以外の特約は消滅します。延長定期保険に変更した後に解約した際は、解約返戻金はありません。
遺族が受け取る死亡保険金には相続税の非課税枠がある
死亡保険金は相続税の課税対象になりますが、下記の非課税枠が設けられています。※2
- 死亡保険金の非課税限度額＝500万円×法定相続人の数
また、相続財産は相続を放棄すると受け取ることができませんが、死亡保険金に関しては相続財産ではなく被相続人固有の権利として扱われるため、遺産分割協議の対象になりません。
よって、被相続人が相続を放棄しても死亡保険金を受け取ることが可能です。
生命保険料控除により税金を抑えることができる
生命保険料控除とは、支払った一年間分の生命保険料のうち一定額をその年の所得から差し引くことで、所得税と住民税を節税できる制度です。
生命保険料控除は貯蓄型も掛け捨て型も対象となりますが、個人年金保険については、一般の生命保険料控除とは別枠である個人年金保険料控除の対象となります。※3
つまり、2つの枠を併用することで保険料の所得控除の額が大きくなり、所得税と住民税を抑えることができます。
貯蓄型保険のデメリット
貯蓄型保険は便利な反面、デメリットもあります。加入を検討している方はデメリットも考慮しながら総合的に判断するようにしてください。
以下では貯蓄型保険のデメリットを3つ紹介していきます。
- 掛け捨て型保険と比較して保険料は割高
- 資産運用としては投資効率が悪い
- 保障機能を充実させると元本割れの可能性がある
掛け捨て型保険と比較して保険料が割高
貯蓄型保険は掛け捨て型保険と比較して保険料が割高になります。なぜなら保障内容が充実している分、保険料もさまざまな部分にかかっているからです。
具体的に貯蓄型保険は「保障」「積立部分」「生命保険会社の維持費」「取引手数料」などに費用がかかっています。
掛け捨て型保険は積立機能がついていません。したがって同程度の保障を用意しようと思うと、保険料は貯蓄型保険の方が高くなるのです。
資産運用としては投資効率が悪い
資産運用として利用する場合、貯蓄型保険は他の投資商品と比較して投資効率が悪くなります。なぜなら保障や手数料に多くの費用がかかっているからです。
具体的に貯蓄型保険は支払った保険料から保障にかかる費用や手数料などを差し引き、残った金額を積立に充てています。そのため、他の投資商品より効率が悪くなってしまうのです。
保障機能を充実させると元本割れの可能性がある
保障機能を充実させると元本割れの可能性があります。なぜなら生命保険会社の運用の成果が保険に支払った費用を上回らないからです。
例えば学資保険に加入する方が特約で保障を追加しすぎた場合、満期時に受け取る金額は支払った総額よりも少なくなってしまいます。
前述したように、貯蓄型保険は諸費用を全て差し引いた金額を積み立てています。元本割れを防ぐためには、できるだけシンプルな保障内容を心がける必要があるのです。
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もっといろんなポイントで比較検討したい方は「保険相談窓口おすすめ」の記事をチェックしておきましょう！
貯蓄型保険の選び方4つのポイント
貯蓄型保険を選ぶときは何を基準に選べば良いのでしょうか？4つのポイントに絞って解説をします。
- 貯蓄型保険の特徴やメリットを知る
- 貯蓄の目的をチェックする
- 返戻率をチェックする
- 保険料の支払いを続けられるか？
1．貯蓄型保険の特徴やメリットを知る
「掛け捨ては保険料がもったいないから」という理由で貯蓄型保険を選ぶこともあるかもしれません。
掛け捨ては保証を手厚くして保険料を下げることができるので、他の手段で貯蓄をするこもできるようになります。
また、貯蓄をすることだけが目的であればわざわざ貯蓄型保険に加入をしなくても、外貨預金、株や投資信託などで資産を増やすという選択もできるのです。
貯蓄型保険の種類や特徴、どのようなときに給付金が出て、満期が解約時にどれくらいの返戻金があるのかメリットをしっかりと知る必要があります。
2．貯蓄の目的をチェックする
中途半端な時期に解約をしてしまうと収めた保険料よりも少ない額しか返ってこない元本割れを起こす場合もあるので、何のための貯蓄なのかもはっきりとさせて商品を選ぶようにしましょう。
例えば、学資保険であれば中学高校への進学、大学の入学時などに祝い金や満期金を受け取ることができれば有利になる保険です。
また、個人年金は保険料を払い込み、契約時に定めた年齢に達した後、年金として受け取れるようになったときにプラスになることが多い商品です。
急にお金が必要になり、学資保険を途中で解約してしまったときなどです。
3．返戻率をチェックする
貯蓄型保険が満期になったり解約をしたときにいくら返ってきて、どれくらいプラスになるかは「返戻率（へんれいりつ）」で分かります。
例えば、保険料を契約期間内に100万円払い込み、満期時に110万円返ってくる将来の返戻率は110％です。
返戻率に関しては保険商品のパンフレットに示されていることが多く、いつ解約したら元本割れになるという目安も分かります。
返戻率が100%未満であれば元本割れです。
また、検討するときにファイナンシャルプランナーなどに「この商品の返戻率はどうなのか？」と言ったことを相談すれば安心でしょう。
4．保険料の支払いを続けられるか？
商品選びで最後に大切なのは保険料です。どんなに良い商品を見つけたとしても、保険料が高く家計に占める割合が増えてしまえば大きな負担になります。
そのため、満期または返戻率が100%を超えるまで無理なく支払いを続けられるのかをよく検討する必要があります。
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貯蓄型保険と貯金・投資商品を徹底比較！【どちらがお得？】
貯蓄型保険は予定利率が低い傾向があることはすでに説明しました。ここでは、貯金や投資商品と比較したときどちらが良いのかについて考えていきます。
貯金に関しては「定期預金」を例にしています。
また、株式投資も手段として考えられますがリターンとリスクの幅が広いので、比較的安定している投資信託を投資商品の例として本記事では話をすすめていきます。
元本の安全性
元本割れをしないのは元本保証がある「定期預金」です。次に、「貯蓄型保険」は満期まで継続すれば元本割れする危険性は少ないです。「投資信託」は元本保証はないため、損をしてしまうリスクは常にあります。
リターンの高さ
リターンを一番期待できるのは「投資信託」です。ファンドによっても違いがありますが、一般的に年3%から5%ほどの利回りが期待できます。
次は「貯蓄型保険」です。契約期間などの条件を満たせば、定期預金よりも期待できるリターンは大きくなります。
資金の流動性
資金が必要になったときに自由にどれくらい自由に引き出せるかですが、「定期預金」であれば比較的自由に引き出すことができます。
また、投資信託も取引時間内に売って現金にすることが可能ですが、現金化されるまで1週間ほど時間を要します。
契約者貸付を使ったとしても利息が発生するので、資金の自由度としては低いです。
比較結果のまとめ
これまでの3項目を比較して表にまとめると次のようになります。優先順位は「◎⇒〇⇒▲」の順番で表示しています。
| 商品の種類/比較項目 | 元本の安全性 | リターンの高さ | 流動性 |
|---|---|---|---|
| 貯蓄型保険 | 〇 | 〇 | ▲ |
| 投資信託 | ▲ | ◎ | 〇 |
| 定期預金 | ◎ | ▲ | ◎ |
貯蓄性を期待するのであれば投資信託が良いと言えるでしょう。損をしてしまうリスクはありますが、リターンの高さや資金の流動性が高いのは貯蓄型保険よりも優位な点です。
貯蓄型保険に関するよくある質問
まとめ
本記事では貯蓄型保険の種類や、貯蓄型保険に加入するメリット・デメリット、貯蓄型保険を選ぶ際のポイントなどをご紹介しました。
貯蓄型保険に加入していれば契約者貸付制度が利用できたり、解約返戻金や満期返戻金が受け取れる、税金の支払い負担を軽減できるなど、さまざまなメリットが得られます。
ただ、保障機能を充実させると元本割れの可能性があることや、掛け捨て型の保険に比べると保険料が割高になるといったデメリットも存在するため、加入する際は注意が必要です。
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FIFA（独立系資産運用アドバイザー）の資格を保有し、現在資産運用専門部署で活動しております。 NISA・iDeCoを活用した効率的な資産運用のアドバイスを得意としておりますが、家計の見直しや保険・住宅ローン・相続対策などトータルで相談に乗らせていただきます。
鹿児島県奄美大島で生まれ育ち、新卒でブロードマインド株式会社へ入社。自身の経験から、「お客様にはお金で苦労をさせたくない」という強い想いで活動中。地方の情報格差も肌で感じ、情報の非対称性がある金融業界で、「お客様のリテラシー向上」に貢献。資産運用・不動産・相続・保険など幅広い分野に精通しながら、もともと知識がなかったからこそできる、わかりやすい解説と、総合金融コンサルティングによる幅広いアドバイスが評判。
年間150世帯のお客様をコンサルティング。商品ありきではなく、今後のライフプランをベースに必要なものを一緒に考えていくことをモットーに活動中。保険だけでなく、証券や住宅ローン、不動産を含めた幅広いコンサルティングを通し、お会いするお客様の人生をより良い方向へ進められるよう日々尽力。
「保険相談・保険見直しの参考に。」ブロードマインド保険コラムは、保険相談や見直しする為のおすすめ情報を発信します。生命保険・医療保険・がん保険・学資保険・個人年金保険・火災保険・自動車保険すべての保険の人気情報やジャンル別のランキング情報なども解説付きで紹介します。編集部ではユーザにより役立つ情報をお届けするためにFP2級を勉強中。制作ポリシーはこちら
管理元 / ブロードマインド株式会社
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