三大疾病保険とは？おすすめ商品の特徴やメリット・デメリット

三大疾病と言われるがん・急性心筋梗塞・脳卒中は死亡率が高く危険な病気です。

もし三大疾病になってしまったら、貯蓄だけではカバーできないくらい多額の医療費がかかるかもしれないという不安を感じる人も多いのではないでしょうか。

この不安やかかる費用をカバーできる医療保険が三大疾病保険です。三大疾病に罹患して条件を満たした場合、保険金の生前給付が受けられるという大きな特徴があります。

本記事では、三大疾病保険の3つの保険金「特定疾病保険金」「死亡保険金」「高度障害保険金」の詳しい支払い条件とともに、メリットとデメリット、入るべき人を解説します。

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三大疾病保険とは

がん・急性心筋梗塞・脳卒中は日本人の死因の50％を占める病気で、三大疾病または特定疾病と呼ばれています。

三大疾病保険は、この三大疾病により所定の状態になり、支払い条件を満たした場合に特定疾病保険金を受け取れる保険商品です。

三大疾病保険の契約形態には次のようなものがあります。

生命保険文化センターの調査によると、三大疾病保険・特約の平均加入率は令和元年時点で36.1％、このうち男性は37.7％、女性は34.9％です。

※　生命保険文化センター　令和元年度「生活保障に関する調査」　ガン保険・ガン特約、特定疾病保障保険・特定疾病保障特約の加入率

 三大疾病保険で受け取れる保険金

 三大疾病保険で受け取れる保険金は次の通りで、まとまった一時金として受け取るほか、年金形式で受け取れる商品もあります。

これらの保険金が受けられるのはいずれか1つを1回限りとなっており、いずれかの保険金を受け取った時点で契約は消滅します。

特定疾病保険金を受け取ることなく死亡または高度障害状態になった場合、特定疾病保険金と同額の死亡保険金・高度障害保険金を受け取れます。

また、契約の中途解約時には解約返戻金があるのが一般的ですが、保障開始から短期間で解約した場合、解約返戻金はほとんどありません。

三大疾病保険の保険期間

三大疾病保険の保険期間は次の通りです。

三大疾病保険の保険料の払込方法は、月払い・半年払い・年払い・一時払いがあり、保険料払込期間は次の2種類があります。

1. 有期払込タイプ：60歳までなど、期間を決めて保険料を払い込みます。
2. 終身払込タイプ：保険料を一生涯払い込みます。 

三大疾病保険がおすすめな人はこんな人！

三大疾病保険は、今を生きる日本人のニーズに沿った保険であることは分かりますが、実際あなたにとって必要か否かは別問題ですよね。

三大疾病保険への加入がおすすめな人の特徴から紹介していきます。

三大疾病保険がおすすめな人

三大疾病保険は、医療保険の保険金や、がん保険の保障対象に満足しない人におすすめします。なぜなら医療保険よりも大きな保険金を用意しつつ、がん保険以上の疾病をカバーできるからです。

一般的に、三大疾病保険は「がん」「心疾患」「脳血管疾患」を保障対象としています。これらの疾病に対して保険金を用意できるため、万が一のときでも治療費や家族に残すお金を用意できるのです。

三大疾病は、日本人の約半数もの死因を占めていることからわかるように、日本国民にとって大きなリスクです。

三大疾病保険をおすすめしない人

一方まとまった資金が用意できている人や、現在加入している保険で充足感を感じている人は、三大疾病保険の加入は不要といえます。加入せずとも必要な保険金は用意できるからです。

三大疾病保険は重大な病気に対する保障のため、保険商品の中でも保険料が高くなりやすい傾向にあります。まとまったお金を用意できている人は、加入せずに貯蓄を進める方が賢明といえるでしょう。

シミュレーションの結果、保険と貯蓄でまかなえるのであれば不要です。万が一不足しているのであれば、特約での加入をおすすめします。

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特定疾病保険金の支払い条件とは

三大疾病保険は、単に三大疾病と診断されただけでは保険金が支払われません。

がん・急性心筋梗塞・脳卒中それぞれについて、所定の状態になり支払い条件を満たした場合という詳細な条件が定められています。 

がんの支払い条件

まず、がんについては契約後90日間の免責期間があり、この間にがんと診断されても保障の対象にはなりません。また、乳がんについても保障されない場合があります。

がんの支払い条件は、免責期間が終わり保障が開始した後、初めてがんにかかったと医師によって診断確定されたときです。

がんのうち、上皮内がん・皮膚がんは保障の対象となりません。ただし、皮膚の悪性黒色腫（メラノーマ）については保障対象です。

急性心筋梗塞の支払い条件

急性心筋梗塞の支払い条件は、契約後に急性心筋梗塞に罹患し、初めて医師の診療を受けた日から60日以上、労働の制限を必要とする状態※が続いたと医師によって診断確定されたときです。

※軽い家事などの軽労働や事務などの座業はできるが、それ以上の活動では制限を必要とする状態 

脳卒中の支払い条件

脳卒中は、その原因によって以下の3種類に分けることができます。

これらの脳卒中の支払い条件は、契約後に脳卒中に罹患し、初めて医師の診療を受けた日から60日以上、言語障害・運動失調・麻痺などの神経学的後遺症が継続したと医師によって診断確定されたときです。

生前給付を受けられる特定疾病保険金は、医療費をカバーするためではなく生きているうちに死亡保険金を受け取るという性質のため、支払い条件は非常に厳しく定められているのです。 

高度障害保険金と死亡保険金の支払い条件

高度障害保険金は、契約後に病気やケガを原因として所定の高度障害状態となった場合に受け取れます。また死亡保険金は、契約後に死亡した場合に受け取れます。

三大疾病に関する統計を知っておこう

ここで、三大疾病に関する色々な統計値を見てみましょう。厚生労働省の調査によると、三大疾病は日本人の死因の約半分を占める病気であるという結果が出ています。

主な死因のうち三大疾病の内訳は次の通りです。

※　厚生労働省　令和２年(2020)人口動態統計月報年計（概数）の概況

また、死因別死亡率の年次推移を見てみると、三大疾病の死亡率が上昇していることが分かります。

戦後の平均寿命は50歳程度であったことや、当時は結核や肺炎の致死率が高かったことなどと比較して、現在は平均寿命が80歳超と飛躍的に伸びたこと、医療技術の進歩により多くの病気が直せるものとなったことなどにより、三大疾病が死因となるケースが増加しています。

※　厚生労働省　令和２年(2020)人口動態統計月報年計（概数）の概況

 三大疾病の総患者数と年齢別患者数は下記の通りです。

※　厚生労働省　平成２９年（２０１７）患者調査の概況　主な傷病の総患者数

※　厚生労働省　平成２９年（２０１７）患者調査の概況　統計表３ 推計患者数，総数－入院－外来・年齢階級・傷病大分類別

 三大疾病の大きな特徴として、年齢と罹患リスクが比例するという点があり、年齢階級別の患者数を見ても65歳以上から大きく増加していることが分かります。

特にがんの罹患リスクについては、女性の乳がんは40代から、男性の大腸がんや胃がんは50代から大きく上昇します。

なお、国立がん研究センターの統計※によると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性が65.0％、女性が50.2%、日本人ががんで死亡する確率は男性が26.7%、女性が17.8%となっています。

※　国立がん研究センター　最新がん統計

三大疾病にかかる医療費はいくら？

三大疾病に罹患した場合にかかる入院費用は次の通りです。

※　公益社団法人全日本病院協会　2020年度　年間医療費（重症度別・急性期グループ）、厚生労働省　平成29年 患者調査の概況　３ 退院患者の平均在院日数等をもとに作成

※　自己負担割合は3割、高額療養費制度適用前の金額

 三大疾病の中でも脳卒中は、平均在院日数が約2カ月半と長期に渡っており、特に医療費が高くなっています。

脳卒中を始めとした脳血管疾患の特徴として、後遺症によるリハビリテーションを必要とするため、長期入院を余儀なくされるという点があります。

対して、がんと心疾患については平均在院日数が20日を切っていますが、これは通院治療が中心となっているからです。

がん・心疾患だけでなく様々な病気やケガについて、現在の治療は入院から通院にシフトしています。

国の公的医療費を下げるために、長期の入院に対して国が医療機関に支払う診療報酬を減らしていることにより、医療機関が入院を短期化しているという事情があるのです。

特に、がんについては入院と通院の併用が主流になっており、短期入院で手術を受けたあと、抗がん剤治療や放射線治療は通院で行うケースが増えています。

また、がんは医療費の負担だけでなく、収入にも影響が出ることを念頭に置かなければなりません。

さらに、家族ががんに罹患したことにより就労状況に変化があった人の割合は38.9％、そのうち仕事を辞めた人の割合は11.4％となっています。

がんに罹患したことによって、患者本人の収入が減った人の割合は56.8％、世帯収入が減った人の割合は45.0％となっていることから、がんは医療費の負担だけでなく収入の減少にも備える必要があることが分かります。

※　東京都福祉保健局　平成26年5月 がん患者の就労等に関する実態調査

日本は公的医療保険制度が大変充実していることでも知られています。

高額療養費制度を利用した場合の医療費の自己負担額は月8万円程度が上限です。しかし、ここには差額ベッド代や食事代など、公的医療保険制度の対象とならない費用は含まれていません。

また、主にがんの治療方法として増えてきた先進医療の技術料についても、公的医療保険制度の対象とならず自己負担になります。

要するに、医療費の自己負担分と公的医療保険制度適用外の分を合わせた金額が実際にかかる医療費と言えるのです。

さらに、三大疾病のような大きな病気にかかったあとは、通常の生活に戻るまで時間がかかります。

入院して手術を受けたあと、退院しても通院やリハビリが続くことが懸念されますので、すぐに以前と同じペースで働くことは体力的にも難しいと言えますし、その分収入も少なくなってしまう恐れがあります。

社会保険に加入している会社員であれば傷病手当金が受給できます。

三大疾病は重い病気ですが、医療技術の進歩により治すことができる病気になりました。

しかし、三大疾病の治療に伴って医療費の高額化や収入減少のリスクが大きくなり、社会保障だけでは不十分になったため、三大疾病保険で備える必要性が出てきたと言えます。

おすすめの三大疾病保険はどんな特徴がある？

おすすめできる三大疾病保険の特徴は次の通りです。 

1.低解約返戻金型、無解約返戻金型

低解約返戻金型・無解約返戻金型の保険とは、解約返戻金を減額する代わりに月々の保険料を抑えている保険のことです。保険料が高くならないように、このような型が用意されています。

2.リビング・ニーズ特約

リビング・ニーズ特約は、原因にかかわらず余命6カ月以内と判断された場合に、死亡保険金の一部または全部（3,000万円が限度）を生前に受け取れます。

これにより、三大疾病による特定疾病保険金以外にも生前給付を受けられるため、医療費や生活に充てることができます。

3.指定代理請求特約

被保険者本人が傷害や疾病のために、保険金請求の意思表示や意思確認ができないとき、または、治療上の都合により傷病名や余命の告知を受けていないときなどの特別な事情がある場合に、契約者が事前に指定した代理人が被保険者の代理として保険金を請求できます。

この特約も、特約保険料はかかりません。

三大疾病保険のメリットとデメリット

三大疾病保険は重大な病気を保障できる保険です。しかし「メリット・デメリットがわからない」という方もいらっしゃるでしょう。

そこで以下では、三大疾病保険のメリットとデメリットを簡単にまとめていきます。現在検討中の方は、本項を参考にしてみてください。

三大疾病保険のメリット

三大疾病保険は、がん保険よりも広範囲の保障を持てます。がんだけではなく、心疾患や脳血管疾患も保障対象になっているからです。

保障の範囲が広がることで、がん保険以上の安心感を手にできます。さらに保険金を受け取れる可能性も高くなるため、払い損になる可能性を低減できるのです。また、三大疾病保険は主契約・特約どちらでも加入できます。

三大疾病保険のデメリット

三大疾病保険は保障できる範囲が多くなる分、保険料は割高になります。そのため、自分の予算に合っている商品か確認することが重要です。

具体的に三大疾病保険の保険料は、医療保険やがん保険よりも高い水準になります。重大な疾病を大きな保険金でカバーできる分、保険料も割高になるのです。

仕組み上、三大疾病保険は一度保険金の支払いが成立したら契約は解消されることがほとんどです。医療保険やがん保険と仕組みが異なるため、契約前に概要を確認しておきましょう。

おすすめの三大疾病保険に関するよくある質問

監修者の紹介

増田諒

2021年1月1日現在、全国に891世帯1,257名のクライアントを抱えるコンサルタントとして活動中。年間100件の個別相談のほか、「マネー・ライフプランニング」「資産運用」「保険」「確定申告」「住宅ローン」「相続」等のテーマのセミナーで登壇。

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監修者の紹介

佐藤拓也

2022年10月1日現在、全国に823世帯1,114名のクライアントを抱えるコンサルタントとして活動中。金融アドバイザーとして、家計相談を始め、生命保険の見直しや資産運用の相談、相続・税務対策など幅広く活動中。

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川原萌愛

FIFA（独立系資産運用アドバイザー）の資格を保有し、現在資産運用専門部署で活動しております。　NISA・iDeCoを活用した効率的な資産運用のアドバイスを得意としておりますが、家計の見直しや保険・住宅ローン・相続対策などトータルで相談に乗らせていただきます。

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中田直希

鹿児島県奄美大島で生まれ育ち、新卒でブロードマインド株式会社へ入社。自身の経験から、「お客様にはお金で苦労をさせたくない」という強い想いで活動中。地方の情報格差も肌で感じ、情報の非対称性がある金融業界で、「お客様のリテラシー向上」に貢献。資産運用・不動産・相続・保険など幅広い分野に精通しながら、もともと知識がなかったからこそできる、わかりやすい解説と、総合金融コンサルティングによる幅広いアドバイスが評判。

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監修者の紹介

瀧川泰史

年間150世帯のお客様をコンサルティング。商品ありきではなく、今後のライフプランをベースに必要なものを一緒に考えていくことをモットーに活動中。保険だけでなく、証券や住宅ローン、不動産を含めた幅広いコンサルティングを通し、お会いするお客様の人生をより良い方向へ進められるよう日々尽力。

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