医療保険の見直し6つのポイントと必要性｜デメリットも考慮しよう
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医療保険の加入率は令和元年時点で73.1％と、大変人気の高い保険商品です。それだけニーズの高い保険だからこそ、いつでも必要な保障が得られるようにライフステージの変化に合わせて見直しを行う必要があります。
しかし、一口に見直しと言っても何を目安にしたらよいのか、基準が分からない方も多いでしょう。保険は大きな支出になりますので、後悔しないように正しい知識を覚えておきましょう。
- 医療保険における必要な保障内容・保障額はライフステージの変化とともに変わる
- 保険は現行の医療に沿って最適化され、新商品が出ていることもある。適切な保障内容が用意されているかの見直しも重要
- 医療保険の見直しは保険相談窓口「ブロードマインド」での無料相談がおすすめ
本記事では、医療保険の見直しの必要性とメリット・デメリット、見直しの際に押さえておきたい6つのポイントを分かりやすく解説します。
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鹿児島県奄美大島で生まれ育ち、新卒でブロードマインド株式会社へ入社。自身の経験から、「お客様にはお金で苦労をさせたくない」という強い想いで活動中。資産運用・不動産・相続・保険など幅広い分野に精通しながら、もともと知識がなかったからこそできる、わかりやすい解説と、総合金融コンサルティングによる幅広いアドバイスが評判。監修者の詳細はこちら
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医療保険の見直しって必要？
生命保険文化センターの調査によると、平成5年から令和元年までの医療保険の加入率推移は下記の通りです。医療保険の加入率はおおよそ69％～74％の間となっており、ほぼ一定の割合を保っていることが分かります。
※生命保険文化センター 令和元年度「生活保障に関する調査」 （1）疾病入院給付金の支払われる生命保険加入率 を基に作成
次に、令和元年時点の医療保険の加入率を年代別に見てみましょう。
※生命保険文化センター 令和元年度 生活保障に関する調査 疾病入院給付金の有無（全生保） を基に作成
年代別の推移を見ると、医療保険のニーズが高い年代は30代～60代であることが分かります。30代以降は仕事でもプライベートでも大きな変化を迎えることが多く、ライフステージが変わる人も多い年代です。
さらに、50代後半～60代では、子どもの独立や自分自身のリタイアメントとともに第二の人生を迎えることとなります。しかも、年齢で変化するのはライフステージだけではありません。
このように年齢が高くなるにつれてライフステージもリスクも変わるなかで、医療保険の保障内容が加入当時のニーズに合わせたままであれば、保障の内容や金額の過不足が生じるのは当然です。
加入している医療保険が昔の商品である場合、現代の治療方法には必要のない保障が付いたままだったり、逆に必要性の高い新しい特約が付いていなかったりする恐れもあるのです。
前述のグラフの通り、医療保険のニーズは30代～60代が一番高い年代です。よって、見直しの必要性が高いのもこの年代であると言えます。
ただし、実際に見直しを行うのは何歳になってからというよりも、下記のライフイベントを契機とするケースが多く見られます。
- 一人暮らしを始めたとき：自分の健康を自分で守るために
- 結婚したとき：扶養する家族に迷惑をかけないために
- 子どもが生まれるとき、進学するとき：子どもの教育資金に影響を与えないために
- 独立して個人事業主になるとき：手薄になる社会保障に代えて自助努力のために
- 年金生活を迎えるとき：老後の健康リスクと生活資金に備えるために
ここからは、医療保険の見直しを行うことによるメリットとデメリットを踏まえた上で、見直しの際に押さえておきたいポイントを詳しく解説していきます。
医療保険の見直しをするメリットとデメリット
医療保険見直しのメリット
医療保険を見直しすることで得られるメリットは次の通りです。
- ライフステージの変化に合わせて必要な保障を増減できる
- 年齢や性別によって変わるリスクに合わせて保障を手厚くできる
- 医療技術の進歩に合った最新の保障内容を選ぶことができる
ライフステージの変化に合わせて必要な保障を増減できる
定期保険のような遺族への保障と違って、医療保険は自分自身のための保障です。
しかし、結婚して子どもが誕生し扶養する家族ができれば、自分自身が病気やケガをした際にかかる医療費や収入の減少は、どうしても家計全体に負担がかかります。
その際に加入している医療保険が独身時代に設計した保障内容のままの場合、万一の時のための保障内容や保険金額が足りなくなる恐れがあります。
医療保険の見直しを行うことで、ライフステージの変化に合わせて必要な保障を増減できるうえ、場合によっては保険料も安く抑えることができるのです。
年齢や性別によって変わるリスクに合わせて保障を手厚くできる
がんを始めとした三大疾病や生活習慣病などのさまざまな病気に係るリスクは、加齢に伴って上昇します。特にがんの罹患率に関しては年齢と比例しており、下がることはありません。
さらに、病気のリスクは年齢によるだけでなく、性別によっても大きく違ってきます。
対して、30代以降の男性が備えておきたい病気としては、生活習慣病や三大疾病が挙げられます。また、女性にとっては特に負担の大きい不妊治療に関しても、30代～40代で必要になるケースもあるでしょう。
このように、病気のリスクは年齢や性別によって千差万別です。
医療技術の進歩に合った最新の保障内容を選ぶことができる
医療技術は日進月歩で進化しており、がんや子宮腺筋症などに有効な先進医療についても、実施医療機関数・受療患者数ともに増加しています。
ここで、近年における先進医療の実施医療機関と受領患者数の推移を見てみましょう。
※厚生労働省 令和元年６月３０日時点で実施されていた先進医療の実績報告について を基に作成
さらに、昔は開腹手術しか方法がなかったような病気でも、現在は内視鏡手術が発達したことによって入院期間が短期化しており、場合によっては日帰り入院が可能なケースも多く見られるようになりました。
※生命保険文化センター 生活保障に関する調査 平成16年度～令和元年度 を基に作成
特に、がんについては入院と通院の併用が主流になってきており、短期入院で手術を受けたあと、抗がん剤治療や放射線治療は通院治療を中心に行うケースが増えています。
※厚生労働省 患者調査 結果の概要 傷病分類別にみた施設の種類別推計患者数 を基に作成
このように、医療技術は時代とともに新しくなり、治療方法や治療期間についても改善されてきています。
医療保険の見直しを行うことで、現代の治療方法に合わせて必要な保障を追加できるほか、逆に現代では不要になった特約を外してムダをなくすこともできるのです。
医療保険見直しのデメリット
前述のメリットで挙げた内容をもとに正しく見直しを行えば、医療保険を見直しすることで起こりうるデメリットはありません。
強いて挙げるとすれば、見直しを行うには時間と労力を必要とするという点でしょう。医療保険の見直しを行うタイミングは、次のライフイベントに合わせることが多く見られます。
- 一人暮らしを始めたとき
- 結婚したとき、離婚したとき
- 子どもが生まれるとき、子どもが進学するとき
- 独立して個人事業主になるとき
- 定年退職後、年金生活を迎えるとき
見直しの手間をなるべく減らすためには、これらのタイミングに合わせてあらかじめ生活設計を立てておき、収支にあわせて必要な保障をシミュレーションすることが有効です。
生活設計を行うツールには生命保険文化センターの『e-ライフプランニング』のほか、医療保険を取り扱っている保険代理店のファイナンシャルプランナーに依頼することもできます。
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医療保険の見直しをする際に押さえたい6つのポイント
医療保険を見直しする際に押さえておきたいポイントは次の6つです。
- 入院給付金は短期入院に即したものを
- 入院給付金日額で収入の減少にも備える
- 手術給付金は日帰り手術も対象のものを
- 現在の主流である通院治療や在宅医療に備える
- 先進医療で治療の選択肢を幅広く
- 使い勝手の良い一時金は必須
1.入院給付金は短期入院に即したものを
医療保険は古い商品の場合、入院給付金の保障開始が入院5日目からだったり、5日以上の入院を条件に1日目から保障されたりと、日帰り入院や短期入院が保障対象外となる場合があります。
また、一日いくらではなく入院5日目までは一律で5日分が給付されるものもありますので、このような保障への見直しは入院の短期化に即しており有用と言えるでしょう。
ただし、1入院の支払限度日数については、三大疾病や一部の精神疾患など入院が長期化する場合に備えて120日のタイプを選択することをおすすめします。
2.入院給付金日額で収入の減少にも備える
入院給付金の日額は、最低限の保障である5,000円に設定している人も多いでしょう。
以下に示すように、差額ベッド代や日用品代、ほか交通費などの雑費は公的医療保険の対象外の項目となるため、全て自己負担となります。
また、今後の物価上昇や社会保障費の影響を考慮すると、給付金日額は多く見積もっておくほうが安心です。
さらに、社会保障の傷病手当金がない自営業やフリーランスの人は、入院給付金日額を1万円にしておくと就業不能手当代わりにもなるため心強いでしょう。
3.手術給付金は日帰り手術も対象のものを
手術給付金の金額は、入院日額をもとに一定の倍率で算出されます。
一律タイプよりも変動タイプのほうが保険料は割高ですが、もし高額な手術を受けた場合でも安心です。また、手術給付金は入院を伴わない外来の日帰り手術についても給付対象であれば、より心強い備えになるでしょう。
4.現在の主流である通院治療や在宅医療に備える
前述の通り入院日数は短期化の傾向にありますが、それは通院治療が主流になったということでもあります。
- 特にがん治療については、入院・手術の後は通院による放射線治療や化学療法が基本です。
- また、脳梗塞などの脳血管疾患は、急性治療の病院から回復リハビリテーション専門病院への転院など入院も長期化するうえ、退院後もリハビリテーションや服薬、生活習慣改善など再発を防止するための定期的な通院が必要です。
後遺症が残ることも多く、リハビリテーション期間が傷病手当金の支給期間1年6カ月を超えることも珍しくありません。
また、外来と入院に次ぐ第三の医療とされる在宅医療についても、患者数は増加してきています。
※厚生労働省 平成２９年（２０１７）患者調査の概況 １ 推計患者数 (3)在宅医療の状況
現行の医療保険商品において在宅医療に絞った保障はまだそれほど多くありませんが、在宅医療自体は今後ますます増加していく傾向にありますので、在宅医療の保障についても視野に入れておく必要があります。
5.先進医療で治療の選択肢を幅広く
先進医療特約は特約保険料も手頃な金額になっており、先進医療の選択も視野に入れることで治療の負担が軽くなったり治療が短期化できたりしますので、備えておくと安心でしょう。
ちなみに、主にがんの治療として有効とされる先進医療は何度も受けるものではないので、複数回を前提とした高額な保険金額は不要です。
かわりに、治療を受けるための交通費や宿泊費の給付が付いていて、入院に伴う費用をカバーできるタイプがおすすめです。
6.使い勝手の良い一時金は必須
医療保険における一時金には、入院時や退院時（通院時）に受け取れるもののほか、がんを始めとした三大疾病と診断された時の診断一時金などがあります。
医療保険の一時金を受け取ることのメリットには以下の2点が挙げられます。
- 一度にまとまった金額が受け取れること
- 用途が自由で使い勝手が良いこと
病気やケガで入院したり通院が長引いたりすると、実際に家計の負担になるのは医療費ではなく、それ以外にかかるお金や収入の減少であることが多いのです。
入院して手術を受けたあと、退院しても通院やリハビリが続くことが懸念されますので、すぐに以前と同じペースで働くことは体力的にも難しいと言えますし、その分収入も少なくなってしまう恐れがあります。
社会保険に加入している会社員であれば傷病手当金が受給できますが、自営業やフリーランスの人は傷病手当金が受けられないうえ、病気になってしまうと仕事がなくなり収入自体が途絶えてしまうかもしれません。
まとまった金額が受け取れる一時金は、医療費以外の出費と収入減少の両方をカバーでき、ひいては貯蓄を守ることができますので、必要不可欠な保障であると言えます。
まとめ
医療保険の見直しは、ライフステージ・年齢・性別といった個人の要素と、最新の医療技術や治療期間といった医療事情の要素の両面から考える必要があります。
個人の要素に関しては、あらかじめ生活設計を立てておきライフステージごとに必要な保障をシミュレーションしておくと、医療保険の見直しがしやすいでしょう。
そして、ライフイベントを契機として実際に医療保険を見直す際には、医療事情や保障のトレンドについて保険代理店などで必ず確認し、保障の取捨選択を行いましょう。
募集文書番号：BM21-080
2021年1月1日現在、全国に891世帯1,257名のクライアントを抱えるコンサルタントとして活動中。年間100件の個別相談のほか、「マネー・ライフプランニング」「資産運用」「保険」「確定申告」「住宅ローン」「相続」等のテーマのセミナーで登壇。
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